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口頭

清水建設と原子力機構の共同研究; 数値実験による透水不均質性評価に関わる逆解析手法の検討

小橋 昭夫; 尾上 博則; 山本 真哉*; 本多 眞*; 櫻井 英行*; 増本 清*

no journal, , 

地下水流動評価における逆解析手法の適用方法の検討に資することを目的として、複数の解析手法を用いた数値実験を実施した。さらに、得られた結果に基づき、解析手法の違いが解析結果に及ぼす影響の分析、およびそれぞれの手法の適用性を整理した。比較検討には、変分法による随伴方程式を用いたデータ同化手法であるアジョイント法、および逐次データ同化技術の一種であるアンサンブルカルマンフィルタによる逆解析手法を適用した。本研究では、数値実験を実施し、それぞれの手法の性能が最大限に発揮される適用条件が異なる可能性を示した。

口頭

瑞浪超深地層研究所計画; 深度500m冠水坑道周辺の岩盤力学に関する調査研究

桑原 和道; 尾崎 裕介; 松井 裕哉

no journal, , 

岩盤力学に関する調査研究では、「深部地質環境の調査・解析・評価技術の基盤の整備」に関して、安全評価の観点から、「掘削影響領域の地質環境特性の把握」を個別目標に設定しており、設定された目標に対して、(1)掘削影響領域の範囲の把握、(2)掘削影響領域の物理・力学特性分布の把握、(3)掘削影響領域の応力状態の把握を課題に掲げている。また、地下空洞の設計・施工の観点から、「地下空洞の力学安定性の把握」を個別目標に設定しており、設定された目標に対して、(4)応力場の把握、(5)岩盤の物理・力学特性の把握、(6)不連続構造などの有無の把握を課題に掲げている。第3段階の研究として、再冠水試験に着手しており、この試験の一環として岩盤挙動を計測するシステムを構築し測定を行っている。本報告は、上記の課題に対応して、2014年度に実施した岩盤力学に関する調査研究項目の成果の概要をまとめたものである。深度500m地点においては、円錐孔底ひずみ法による初期応力測定を実施するとともに、再冠水試験の一環として光ファイバ式岩盤変位計の計測結果をまとめた。

口頭

超深地層研究所計画,坑道埋め戻し技術の開発; 坑道閉鎖時の再冠水挙動に関わる調査研究

岩月 輝希

no journal, , 

瑞浪超深地層研究所で進めている必須の研究開発課題「坑道埋め戻し技術の開発」について、地質環境特性の変化の観測状況、解析・モニタリング技術開発の現状を整理した。

口頭

超深地層研究所計画; 工学技術に関する調査研究

松井 裕哉; 見掛 信一郎

no journal, , 

地層処分に関する技術開発の状況を広く周知するため、平成26年度に実施した瑞浪超深地層研究所を利用した工学技術に関する成果をポスター発表にて報告する。

口頭

地質環境の長期安定性に関する研究; 割れ目充填物質を用いた断層の活動性評価

丹羽 正和

no journal, , 

ネオテクトニクス研究グループでは、物質科学的解析に基づく断層の活動性評価に資するため、粘土鉱物および石英に着目し、花崗岩中の断層内充填物質の観察・分析を実施している。その結果、粘土鉱物については、イライトのK-Ar年代測定の技術を確立したが、今後はイライトよりも低温の条件下で形成されるスメクタイトを用いた検討が課題である。石英については、電子顕微鏡による表面構造観察やESR信号測定が最近の活動の有無を評価する一助となる可能性があるが、今後さらに事例を増やして検討する必要がある。

口頭

FE-EPMAによるCHIMEモナザイト年代測定

柴田 健二; 清水 麻由子; 鈴木 和博; 末岡 茂; 丹羽 正和

no journal, , 

先新第三紀の岩盤の構造・温度履歴を明らかにすることは、地殻変動が活発な日本列島における高レベル放射性廃棄物の地層処分にとって重要であり、これらの解明には砕屑物の年代スペクトルが有効となる場合がある。そこで東濃地科学センターでは、FE-EPMAを用いたCHIME(Chemical Th-U total Pb Isochron Method, Suzuki and Adachi, 1991)年代測定技術を整備した。本手法は数$$mu$$の高い空間分解能を有しており、例えば、微小な砕屑性モナザイト粒子の累帯構造に対応した年代測定を行うことが可能である。本研究では、年代既知の花崗岩中のモナザイトのCHIME年代測定を実施しFE-EPMAによる本測定法の信頼性を確認した。

口頭

超深地層研究所計画,地球化学に関する調査研究; 地下水年代測定のための溶存無機炭素のガス化回収技術の開発

加藤 利弘; 岩月 輝希; 宗本 隆志; 久保田 満; 林田 一貴; 中田 弘太郎*; 長谷川 琢磨*

no journal, , 

地下水の年代は、岩盤中の地下水の動きを理解する上で重要な情報である。炭素同位体による年代測定は、数万年前まで適用できるため、主に地表からの水の動きを推定する強力なツールとなる。地下水中の炭素は主に溶存無機炭素(DIC)として存在しており、従来は化学的操作により沈殿物として回収(沈殿法)した後に、高純度の固体炭素(グラファイト)を作製していた。この方法では、試料の作製に多くの操作が必要であると同時に、地下水の性状によっては沈殿物が生成しない、あるいは測定年代が著しく異なる等の問題点があった。そこで、従来法に代わる手法としてガス化回収技術に着目し、地下水試料への適用を検討した。その結果、沈殿法に較べて作業効率が向上するとともに、従来は沈殿が生成しないため年代測定が不可能であった地下水試料においても測定が可能となった。また、沈殿法に特有の年代誤差を生じる原因を明らかにし、過去に沈殿法によって得られた地下水年代の補正方法について言及した。

口頭

川崎地質株式会社と日本原子力研究開発機構の共同研究; ミュー粒子を利用した深部地質構造探査手法の開発

笹尾 英嗣; 山田 信人*; 鈴木 敬一*; 窪島 光志*

no journal, , 

瑞浪超深地層研究所において、宇宙線ミューオンを用いた断層の検出を試みた。同研究所の地質は上位の堆積岩と下位の花崗岩からなり、両者の境界は深度約170mに位置する。幅の広い粘土変質帯を伴う断層が花崗岩中に垂直に分布する。本研究では測定装置を深度200mと300mの水平坑道に設置してミューオンを測定した。その結果から、花崗岩, 断層部, 堆積岩の密度は、各々3.38, 2.88, 1.99g/cm$$^{3}$$と求められた。この値はこれまでに測定された密度よりも明らかに大きい。その相違の理由は不明であるが、花崗岩の密度を2.6g/cm$$^{3}$$として再計算すると、断層部及び堆積岩の密度は2.2g/cm$$^{3}$$, 1.5g/cm$$^{3}$$と求められ、これまでに計測された値に一致した。このことから、ミュー粒子を利用した地質構造探査技術の開発に向けた検討を行い、絶対値の計測には問題があるものの、岩相ごとの密度比を把握することができることを確認した。

口頭

瑞浪超深地層研究所の深部地下水と二次鉱物中における希土類元素の分配; 希土類元素を天然トレーサーとした水質環境の地球化学的変化の予測

宗本 隆志; 岩月 輝希; 加藤 利弘; 久保田 満; 林田 一貴

no journal, , 

水-鉱物反応は地球表層環境における物質移動特性に影響を及ぼす重要な地球科学プロセスである。特に、希土類元素(YREE: La-Lu, Y)の鉱物中への分配挙動は環境条件の変化にしたがって、YREE存在度パターンとして保存されるため、地球科学プロセスを把握するための指標として利用されてきた。本研究では深部花崗岩中の地下水と二次鉱物を対象に地下水の水質条件の変化に伴うYREEの分配挙動の変化について検討を行い、水質環境の地球化学的変化の予測を行った。

口頭

超深地層研究所計画; 第3段階における地下水流動に関する調査研究; 坑道再冠水に関する地下水流動特性の把握

別府 伸治; 尾上 博則; 小橋 昭夫; 上野 哲朗; 高安 健太郎; 竹内 竜史; 石橋 正祐紀; 澤田 淳

no journal, , 

第3段階における地下水流動に関する調査研究は、研究坑道からの調査研究による地質環境モデルの構築、研究坑道の拡張による深部地質環境の変化の把握、深地層のおける工学技術の有効性の確認を主な目的としている。そのため、深度500mの冠水坑道における地下水圧観測、坑道内の調査データに基づく不均質な透水性構造を考慮した水理地質構造モデルの構築を行っている。地下水圧観測の結果、冠水坑道における割れ目の三次元的な分布が地下水圧分布に影響を及ぼしていることが推測され、また、不均質な透水性構造を考慮した水理地質構造のモデル化・解析では、割れ目の分布特性が坑道掘削に伴う湧水量や水圧変化に及ぼす影響を確認した。

口頭

地質環境の長期安定性に関する研究; 時間スケールに応じた地圏環境変動の予測技術

渡部 豪; 奥山 哲; 浅森 浩一

no journal, , 

地質環境の長期安定性に関する研究のうち、長期予測・影響評価モデルの開発において進めている「時間スケールに応じた地圏環境変動の予測技術」について、研究開発の進捗状況を紹介する。ここでは、将来の地殻変動に関する予測技術の構築に向けて、それぞれ異なる時間スケールの地殻変動を示す地質学的ひずみ速度と測地学的ひずみ速度を推定し、両者の違いについて検討した結果を報告する。

口頭

地質環境の長期安定性に関する研究; 地殻構造の高空間分解能イメージング技術

浅森 浩一; 奥山 哲; 梅田 浩司

no journal, , 

地質環境の長期安定性に関する研究のうち、長期予測・影響評価モデルの開発において進めている「時間スケールに応じた地圏環境変動の予測技術」について、研究開発の進捗状況を紹介する。ここでは、将来の地殻変動に関する予測技術の構築に向けて、それぞれ異なる時間スケールの地殻変動を示す地質学的ひずみ速度と測地学的ひずみ速度を推定し、両者の違いについて検討した結果を報告する。

口頭

電力中央研究所-日本原子力研究開発機構共同研究; 瑞浪超深地層研究所周辺の水理・物質移動特性評価に関する研究

田中 靖治*; 野原 慎太郎*; 長谷川 琢磨*; 矢田 浩太郎*; 濱 克宏; 岩崎 理代

no journal, , 

高レベル放射性廃棄物地層処分の安全評価では、岩盤中の割れ目を介した物質移動特性の把握が必要である。また、これらを把握する方法の一つとしてトレーサー試験がある。しかし、試験手法や試験結果の評価手法の適用性の検討が重要な課題となっている。そこで、本論では、原位置トレーサー試験技術や割れ目調査技術を開発し、物質移動特性調査・解析技術を統合的かつ体系的に整備することを目的とし、電力中央研究所-原子力機構の共同研究で深度300mボーリング横坑にて行ったトレーサー試験について報告する。

口頭

超深地層研究所計画, 地下坑道における工学的対策技術の開発; 湧水抑制対策技術の施工結果とその評価

見掛 信一郎

no journal, , 

湧水抑制対策技術については、瑞浪超深地層研究所では、坑道掘削における対策技術としてプレグラウト(坑道掘削前に実施するグラウト)を実施し、適用性について確認してきた。さらに、深度500m研究アクセス南坑道でプレグラウトを実施した区間を対象に、ポストグラウト(坑道掘削後に実施するグラウト)を実施し、湧水抑制効果について検討を行った。ポストグラトは、プレグラウトとの組合せにより、地下深部の高湧水圧の条件下でさらに湧水抑制を可能とする技術の実証を目的としている。本報告では、湧水抑制対策技術の施工結果とその評価を紹介する。ポストグラウトは、プレグラウト範囲の外側を対象としてグラウト注入を行うことで、さらに湧水量を抑制する効果が期待でき、ポストグラウトの結果、湧水抑制効果が得られた。

口頭

超深地層研究所計画,物質移動モデル化技術の開発; 土岐花崗岩中の物質移動現象の理解について

濱 克宏

no journal, , 

超深地層研究所計画では、今後取り組む必須の課題の一つとして、「物質移動モデル化技術の開発」をあげている。本必須の課題では、割れ目が不均質かつネットワーク状に分布する岩盤について、地質環境の長期変化を考慮しつつ、岩盤中の物質移動を調査・評価する手法の整備を目標とし、それを達成するための課題の1つに花崗岩中での物質移動現象の理解を設定している。本報告では、本課題について、これまでに実施した調査および主な成果を紹介する。

口頭

地質環境の長期安定性に関する研究; ルミネッセンス信号を用いた年代測定技術とその応用

安江 健一

no journal, , 

地質環境の長期安定性に関する研究では、過去の隆起・侵食の速度や断層運動・火成活動の活動年代などを精度よく把握することが重要となる。このような自然現象の速度や活動年代を特定するためには、基準面となる地形面・地層面や岩石などの形成年代を高精度かつ高確度に求める必要がある。日本列島は、炭素-14年代測定データの蓄積や火山灰層序研究の発展などにより、第四紀後期の堆積物の編年が世界的にも進んでいるが、特に3万年前から10万年前の堆積物の年代測定は、火成岩などの年代測定と異なり、適用可能な手法が少なく、年代測定が困難となっている。本発表では、この問題の解決に有望な測定法の一つである堆積物のルミネッセンス年代測定法の原理と応用例の一つとして河成段丘堆積物の年代測定に関する研究を紹介する。

口頭

原子力環境整備促進・資金管理センターと日本原子力研究開発機構との共同研究; 無線計測技術の適用性に関する研究

竹内 竜史; 岩月 輝希; 高安 健太郎; 川久保 政洋*; 小林 正人*

no journal, , 

原子力環境整備促進・資金管理センターと日本原子力研究開発機構は、平成25年度から、超深地層研究所計画におけるモニタリング技術の整備の一環として、地中無線計測技術に関する共同研究を実施している。本共同研究では、瑞浪超深地層研究所深度500m研究アクセス北坑道において地中無線水圧計測システムによる冠水坑道の水位・水圧計測を実施し、地中無線モニタリング技術の検証、結晶質岩を対象とした坑道閉鎖時の地質環境条件の変遷に関する解析手法の構築に必要なデータの取得、および、これら結果による地中無線計測技術の適用性の確認を行なうこととしている。本発表は、共同研究の現状を紹介するものである。

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